月々一定のリース料を支払うことにより、必要なOA機器の設備をご利用頂けますので、OA機器の導入の際の多額の購入代金の調達が不要になります。
その余裕資金を、他の有効的な運用ご利用頂けます。

税法上、リース料金は経費として損金処理が出来ますので、大きな節税効果があります。

設備を所有した場合に必要な、税金・保険料・固定資産税などは、すべてリース料金に含まれていますので、毎月のリース料金として、一定したリース料として一括で把握できます。
一定したリース料の為、資金計画が立てやすくなります。

リースで設備を所有した場合には、税金や保険料などの諸費用の計算や、固定資産税の計算・申告など、頓雑な事務処理が必要ありませんので、事務処理が軽減されます。

リースは、バランスシート上で資産・負債項目に計上されません。

リース料は月額均等払いですので、金利変動にも左右されません。 インフレによって、平価価値が下がってもその影響を受けず、金利変更リスクの回避が出来ます。

リース物件は動産総合保険に加入（偶然発生する事故によるリース物件の損害を担保する）するので、リース期間中、安心して利用頂けます。